パソコンリースの費用は？リース会社選定ポイントをご紹介

企業がパソコンを調達する場合、その方法は大きく分けて「購入」「レンタル」「リース」がありますが、リースは希望するパソコンをリース会社が代わりに購入し、そのパソコンを借りるサービスです。

一度に大量のパソコンを購入するとなると初期費用がかかりますが、リースの場合は資金を調達する必要がありません。

また、よく比較される「レンタル」による調達との違いとして利用期間やコストなどがあげられます。レンタルの場合、利用期間は1日や1ヶ月など比較的短期となっていますが、リースは1年以上といった中長期の利用となるケースが一般的です。
さらに、レンタルは短期間で借りられる分コストが高い傾向にありますが、リースは長い間利用することが前提となっていることもありコストは比較的抑えられています。

リースを利用する主なメリットとしては以下のような点が挙げられます。

メリット1：初期費用を抑えられる
メリット2：同じパソコンを長期的に使える
メリット3：新品のパソコンを調達できる
メリット4：必要台数をまとめて調達できる

リースの場合、購入代金の負担などがないため初期費用を抑えられます。また、長期間の利用が基本となっており、リース会社が購入してから貸し出す仕組みとなっているため新品を利用できます。そのほかにも、希望した台数を用意してもらえるため、企業側の手間がかかりません。

メリットやデメリット、リース時の注意点は下記の記事で詳細に解説しているのでご参照ください。

法人向けパソコンはリースかレンタルか？メリデメや購入との使い分けも解説

法人向けのパソコンはリース・レンタル・購入での調達が一般的ですが、結局どの方法で調達するのが良いのだろうと思われる方も多いのではないでしょうか。 本記事では、法人でパソコンを調達する際に、リース・レンタルを活用するメリット・デメリットを踏まえ、リース契約時の注意点について解説していきます。

次章ではパソコンをリースで調達する際の相場を紹介します。

リースする場合、1台あたりの利用料金は3,000～5,000円/月程度が相場と言われています。費用にはさまざまな要素が影響しているため、要素の概要を理解しておくことで、より自社に最適な費用で調達することができます。

リース費用に影響を与える要素としては以下のようなものが挙げられます。

1.リース期間：契約年数によって変動する
リースは原則として途中解約ができません。万が一途中で解約する場合は残期間分のリース料やそれに相当する違約金の支払いが発生する可能性があることを念頭に置き、あらかじめ何年使用するのかを決めてリースするのが良いでしょう。

2.パソコンのスペックと数量：最新のパソコンかどうかや数量によって単価が変動する

リースは、希望のパソコンを新品でリース会社が購入してくれるため、最新のパソコンを希望すると市場価格による影響を受ける可能性があります。また、大量のパソコンをリースする場合はボリュームディスカウントが利く場合もあるため、希望のスペック、数量を決めておくと良いでしょう。

スペックで検討すべき項目は以下の記事で解説しているため、こちらも合わせてご覧ください。

法人向けPCのスペックは何が重要？具体的な選び方やポイントを解説

法人でPCを選定・調達する際に重視しておきたいのがPCのスペックです。しかし、法人向けPCにはどのくらいのスペックが必要か気になる方も多いのではないでしょうか。 本記事では、法人向けPCで重視しておきたいスペック項目と、選び方や重視すべきポイントについて解説していきます。

3.追加オプション・保守サービス：選択したオプション・サービスによって費用が変動する

パソコンに保証オプションや保守サービスをつける場合、追加費用が発生します。例えば、パソコンの周辺機器も一緒にリースする、ウイルス対策ソフトも付帯するなどです。また、保守時の対応も追加費用がかかる場合もありますので、確認しておくことが望ましいでしょう。

また、上記の要素に加えて金利・動産総合保険・リース会社の手数料・固定資産税もかかります。

支払い形態は、短期契約か長期契約かによって異なるほか、月払いか一括払いかという区分の仕方もあります。支払い形態によって費用負担が異なるケースもあるため、トータルコストを考慮し、自社の支払い方法にあった支払い形態を選びましょう。

次章では費用観点でのリース会社検討ポイントを紹介します。

リースは比較的低単価で調達できる一方、想定外の費用がかかるケースもあります。そのため、どの企業に依頼するべきかしっかり考える必要があります。ここでは検討時のポイントを紹介します。

トラブルによる追加費用のリスクを抑えるためにも、信頼できるリース会社であるかが重要なポイントです。実績や事例があるか、トラブル時にはどのような対応をするのかといったことを事前に確認しておくといいでしょう。

例えば、契約したパソコンに欠陥がある場合、通常であれば契約条件に則った対応が行われます。しかし、リース会社が不誠実な対応を取ったため、業務に支障が出てしまい、機会損失となるケースもあります。

具体的な契約期間や返却時の条件など契約条件もチェックしておくことが大切です。例えば、2025年にWindows10のサポートが終了するため、Windows11へのアップグレードに対応している機種かどうかといった条件は企業にとって重要です。

Windows11へのアップグレードに関して、対応機器や条件は下記の記事で解説しています。

Windows11に移行（アップグレード）すべき？
要件、注意点を解説

Windows10のサポート終了が近づいている中、Windows11への移行（アップグレード）を検討しているものの、本当にすべきかどうか迷っている方は多いのではないでしょうか。そこで、本記事ではWindows11への移行（アップグレード）に伴う変更点や要件、注意点などをご紹介します。

利用している最中の追加サービスや保守対応の有無、サービスの提供範囲の比較も忘れてはいけません。リース会社によっては、運用期間中の保守対応は別費用となる場合や故障時の回収・梱包は自社負担となるなど、サービスの提供範囲が限定的になる場合もあります。具体的なサポート内容は契約時に詳しく確認しておくべきでしょう。

このような観点でリース会社を選ぶのが重要ですが、結果的に費用が高くなってしまったり、管理工数がかかってしまったりする場合もあります。そこで次章では、運用コストの観点からおすすめのサービスを紹介します。

ここまで説明したように、会社のパソコンをリースで調達する場合、考慮すべき要素が多くなります。そのためリースで調達するにあたり、導入後の運用コストがどのくらいかかるか、廃棄にかかるコストはいくらか、といった全体にかかる費用を考慮することが大切です。

リース契約となると、運用中や廃棄時の費用が考慮されていないケースもあるため、リプレイスや新規導入を考える際はリース以外の調達方法も視野に入れて検討すべきです。

理想のパソコンの調達サービス条件としては、以下のような点が考えられます。

・信頼性の高い企業であること
・保守費用が調達時の費用に含まれていること
・調達だけでなく、パソコンライフサイクル全体の管理サポートをしてくれること
・上記を含めて費用を予算化しやすいこと（定額制）
など

上記の点を実現するのがNTTデータ ウェーブのWave PC Mateです。

NTTデータ ウェーブが提供するWave PC Mateでは、パソコンの調達・導入～廃棄までのライフサイクルをワンストップでサポートします。本サービスでは、ハードウェア・ソフトウェアを3～4年コースで提供しており、お客さまが保有するソフトウェアライセンスの利用も可能です。また、保守を含めた月額費用で提供しているため、コストを把握しやすくなっています。

パソコン調達方法でお悩みの方、リースでの調達をご検討中の方はサービス資料もご覧ください。