多要素認証とは？
二段階認証との違い・メリット・具体例を解説

多要素認証は英語で「Multi-Factor Authentication」と表記され、その略としてMFAという言葉が使われます。
この仕組みの目的は、ログインやアクセスの際に複数の異なる種類の認証情報をユーザーに要求することで、なりすましによる不正アクセスを防ぎ、セキュリティを大幅に向上させることにあります。

多要素認証の意味は、単に認証の回数を増やすことではなく、後述する「知識情報」「所持情報」「生体情報」という3つの要素のうち、異なる種類の要素を2つ以上組み合わせて認証を行う点にあります。
この組み合わせにより、仮に一つの認証情報が漏洩したとしても、他の要素が障壁となり、第三者による不正な侵入を困難にするという考え方に基づいています。

多要素認証を構成する認証情報は、大きく分けて3つの種類が存在します。

知識情報とは、本人だけが記憶している情報を用いて認証を行う方式です。
知識認証とも呼ばれ、最も一般的で古くから利用されています。
具体例としては、Webサービスへのログインで使われるパスワードや、ATMで入力するPINコード（暗証番号）が挙げられます。
また、パスワードを忘れた際に本人確認のために利用される「秘密の質問」とその答えも知識情報に分類されます。

この方式は、ユーザーが情報を記憶しているだけで認証できるため手軽ですが、第三者に推測されたり、フィッシング詐欺やリスト型攻撃によって盗まれたりするリスクを常に抱えています。

所持情報とは、その本人だけが所有している物理的なモノやデータを利用して認証を行う方式です。
具体的には、スマートフォンアプリで生成される一定時間のみ有効なワンタイムパスワードや、SMS（ショートメッセージサービス）で受信する認証コードが挙げられます。
その他にも、企業の入退館で利用されるICカード、ハードウェアトークン、PCにインストールされた電子証明書を持つ端末なども所持情報に分類されます。

ワンタイムパスワードのように一度しか使えないコードを利用するため、仮に情報が盗まれても再利用が難しく、知識情報と組み合わせることでセキュリティを大幅に強化できます。
ただし、認証に利用する端末の紛失や盗難には注意が必要です。

生体情報とは、指紋、顔、虹彩、静脈といった、本人固有の身体的特徴を利用して認証を行う方式です。
この方法は、パスワードのように記憶する必要がなく、ICカードのように持ち歩く必要もないため、利便性が非常に高いという特徴があります。

また、情報そのものを盗むことが極めて困難であり、偽造もされにくいため、セキュリティレベルが非常に高い認証方式とされています。
スマートフォンのロック解除や企業の勤怠管理システムなどで広く活用されており、特に顔認証は非接触で認証できることから利用が拡大しています。
ただし、認証精度が体調や環境に左右される場合があるほか、万が一生体情報が漏洩した際に変更できないというリスクも存在します。

多要素認証を理解する上で、二段階認証や二要素認証といった似た用語との違いを正確に把握することが重要です。
これらの用語はしばしば混同されて使われますが、それぞれ認証における着眼点が異なります。

二段階認証とは、認証のプロセスが2つのステップに分かれている認証方式全般を指す言葉です。
重要な点は、その2つのステップで使われる認証情報が、同じ種類の要素であっても二段階認証と呼ばれることです。

例えば、IDとパスワードでログインした後に、「秘密の質問」への回答を求めるケースが二段階認証に該当します。
この場合、パスワードと秘密の質問はどちらも「知識情報」に分類され異なる種類の要素を組み合わせるという要件を満たしていないため、多要素認証には該当しないことになります。

二要素認証とは、前述した「知識情報」「所持情報」「生体情報」という3つの認証要素のうち、異なる2つの種類の要素を組み合わせて行う認証のことです。
例えば、「パスワード（知識情報）」と「スマートフォンに届くSMS認証コード（所持情報）」の組み合わせは、二要素認証の典型例です。

多要素認証は「2つ以上」の異なる要素を組み合わせる認証の総称であるため、二要素認証は多要素認証の一種と位置づけられます。
現在、世の中で「多要素認証」として導入されているシステムの多くは、この二要素認証に該当します。

近年、多要素認証の必要性は急速に高まっています。
その背景には、パスワードのみに依存した認証の限界や、サイバー攻撃の巧妙化、そしてクラウドサービスの普及といった複数の理由が挙げられます。

従来主流であったパスワードのみによる認証は、セキュリティ上の多くのリスクを抱えています。
例えば、複数のサービスで同じパスワードを使い回した結果、一箇所から漏洩すると他のサービスでも不正ログインされてしまう「パスワードリスト攻撃」や、単純なパスワードを狙う「ブルートフォース攻撃」などの脅威があります。

また、フィッシング詐欺によって利用者が意図せず認証情報を漏らしてしまうケースも後を絶ちません。
このように、パスワードという「知識情報」は漏洩や窃取の可能性を常に内包しており、それ単体で本人確認を行うことには限界があります。

サイバー攻撃の手法は年々巧妙化・高度化しており、従来のセキュリティ対策だけでは防御が困難になっています。
攻撃者は、フィッシングやマルウェア感染など様々な手口で認証情報を窃取し、企業のネットワークやサーバーへ不正にアクセスしようと試みます。

一度侵入を許してしまうと、機密情報の漏洩やデータの改ざん、システムの停止など、事業に深刻なダメージを与える可能性があります。
多要素認証を導入していれば、仮にIDとパスワードが盗まれたとしても、第二の認証要素が障壁となり、不正アクセスを水際で防ぐことが可能です。

サイバー攻撃について詳しく知りたい方は下記記事もご確認ください。

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テレワークの普及など働き方の変化に伴い、多くの企業でMicrosoft365やGoogle Workspaceといったクラウドサービスの利用が一般化しました。
これらのWebサービスは、インターネット環境さえあれば場所を問わずアクセスできる利便性がある一方で、IDとパスワードさえあれば誰でも入れてしまうというセキュリティ上のリスクも抱えています。

特に、社外からのアクセスが増えることで、不正アクセスの危険性はさらに高まります。
多要素認証は、こうした境界のないネットワーク環境において、アクセスするユーザーが正当な本人であることを確実に証明し、安全にサービスを利用するために不可欠な仕組みです。

これまで紹介したような状況を受け、IPA（情報処理推進機構）や総務省、米国のNIST（国立標準技術研究所）、金融庁といった国内外の公的機関は、多要素認証の導入を強く推奨しています。

多要素認証を導入することで、企業は様々な効果を期待できます。
最も大きなメリットはセキュリティレベルの向上ですが、それ以外にも、運用面や利便性における利点も存在します。ここでは、導入によって得られる主要な3つのメリットを解説します。

多要素認証を導入する最大のメリットは、セキュリティレベルの飛躍的な向上です。
万が一、パスワードなどの知識情報がフィッシングやリスト型攻撃によって第三者に漏洩してしまった場合でも、攻撃者は次の認証要素を突破できません。
例えば、所持情報であるスマートフォンアプリへの通知や、生体情報である指紋がなければログインは完了しないため、不正ログインを効果的に阻止できます。

このように、複数の防御壁を設けることで本人確認の確実性を高め、単一の認証方式に比べて格段に高いレベルのセキュリティを実現する上で有効です。

多要素認証は認証の手間が増える一方で、長期的にはパスワード管理の負担を軽減する効果も期待できます。
特に、生体認証やFIDO認証（公開鍵暗号を使うパスワードレスでのログインが可能で、フィッシング耐性が高い認証方式）などを組み合わせることで、複雑で覚えにくいパスワードを頻繁に変更するといった運用が不要になる場合があります。

さらに、シングルサインオン（SSO）の仕組み（1回の認証で複数のアプリケーションにアクセス可能）と多要素認証を組み合わせることで、利便性とセキュリティを両立させることが可能です。
ユーザーは最初に一度だけ多要素認証を行えば、その後は連携している複数のアプリケーションにパスワードなしで安全にログインできるようになり、結果としてパスワード管理の煩わしさから解放されます。

テレワークやハイブリッドワークが定着する中、従業員が社外から社内システムへ安全にアクセスできる環境の構築は、多くの企業にとって重要な課題です。
従来のVPN接続は利便性が高い反面、脆弱性を狙われるリスクもあるため、安全性の確保には課題があります。そこで、多要素認証を導入することで、オフィス内外を問わず、アクセスするユーザーが正当な本人であることを確実に証明できます。

これにより、自宅や外出先といった信頼性の低いネットワークからであっても、情報漏洩のリスクを低減しながら、社内のサーバーやクラウド上の業務システムへ安全なリモートアクセスが可能になります。
企業は柔軟な働き方を推進しつつ、重要な情報資産を保護できます。

テレワークでのセキュリティ対策に関して、詳しくまとめた記事もありますのでご確認ください。

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多要素認証はセキュリティを大幅に強化する一方で、導入にあたってはいくつかのデメリットも考慮する必要があります。これらのデメリットを事前に理解し、対策を検討した上で導入計画を進めることが重要です。

多要素認証システムの導入には、初期費用と継続的な運用コストが発生します。

初期費用としては、認証サーバーやソフトウェアのライセンス購入費、ハードウェアトークンのような物理デバイスの購入費などが考えられます。
運用コストには、システムの保守・管理費用や、従業員へのトレーニング、ヘルプデスクの対応といった人件費が含まれます。クラウドサービスに付随する無料の多要素認証機能もありますが、より高度な管理機能や多様な認証方法を求める場合は、有料のソリューションを検討する必要があります。

ただ、セキュリティ被害にあって損失を得るリスクを考慮すると、コストをかける意味があると判断もできるため、費用対効果を慎重に見極めることが重要です。

ユーザーにとって多要素認証はログイン時の手順が増えることを意味します。
パスワード入力に加え、スマートフォンを取り出してコードを確認したり、プッシュ通知を承認したりする手間がかかるため、利便性が低下したと感じる場合があります。
認証用のスマートフォンを忘れたり、通信環境が悪い場所で認証エラーが発生したりすると、システムにログインできない事態も起こり得ます。

また、デバイスの紛失や機種変更時には認証情報の再設定が必要となり、管理者による解除作業が発生することもあります。
利便性を損ないすぎないよう、認証を要求する頻度を調整するなどの工夫が必要です。

多要素認証の導入を成功させるためには、単にツールを導入するだけでなく、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。

多要素認証には様々な方法があるため、自社の環境や従業員の状況に合ったものを選択することが重要です。
例えば、全従業員が会社支給のスマートフォンを持っているとは限らないため、アプリ認証だけでなく、ハードウェアトークンやSMS認証、PCのブラウザ拡張機能など、複数の認証方法を用意する必要があるかもしれません。

また、導入を検討しているクラウドサービスが自社で導入したい認証方法に対応しているかを事前に確認することも必須です。
セキュリティレベルとユーザーの利便性のバランスを考慮し、従業員のITリテラシーの割合なども踏まえながら、最も運用しやすいおすすめの方法を選択するべきです。

多要素認証を安全に運用するためには、認証情報のライフサイクル管理を徹底する仕組みが不可欠です。
従業員の入社、異動、退職に伴うアカウントの作成、権限変更、削除のプロセスを明確に定め、迅速に実行できる体制を整える必要があります。

特に、従業員が認証に使うスマートフォンを機種変更・紛失した際に、スムーズに認証情報を再登録したり、一時的にアカウントを停止したりする手順をマニュアル化し、周知しておくことが重要です。
これらの管理が疎かになると、退職者のアカウントが不正利用されるなど、新たなセキュリティリスクを生む原因となります。

多要素認証は強力なセキュリティ対策ですが、それだけで万全というわけではありません。
他のセキュリティ対策と組み合わせることで、より強固な防御体制を構築できます。
例えば、特定のIPアドレスからのアクセスのみを許可するアクセス制御や、不審なログイン試行を検知するログ監視システムと連携させることが有効です。

また、FIDO準拠のUSBセキュリティキーを導入すれば、フィッシング詐欺への耐性をさらに高めることも可能です。
多要素認証を多層防御の一環と位置づけ、ID管理システム（IDaaS）などと連携させながら、総合的なセキュリティレベルの向上を図ることが重要です。

多要素認証は、パスワード漏洩や不正アクセスのリスクから企業の重要情報を守るために、今や不可欠なセキュリティ対策となっています。
市場では、様々なベンダーから多様なソリューションやツール、製品が提供されています。

自社の環境やセキュリティ要件に合わせて適切なソリューションを選定し、多要素認証を設定することで、セキュリティ基盤を大幅に強化できます。

多要素認証以外でできるセキュリティ対策を知りたい方は下記資料もご確認ください。